機関投資家の賛同を得て、企業の温暖化対策や水戦略・森林への対応など環境にかかわる情報公開を進めるプロジェクト（前身はカーボン・ディスクロージャー・プロジェクト）。現在、ESG投資において世界で最も参照されているデータの一つです。

Chemical Oxygen Demand（化学的酸素要求量）の略で、水質分析の一指標。酸化剤である過マンガン酸カリウムが、水中の有機物を酸化する際に消費する酸素量として表され、水中の有機物の汚染指標に用いられます。海外では酸化剤として重クロム酸カリウムが使用されることが多く、結果が異なるため、当社では国内と海外の集計を分けています。

Material Flow Cost Accounting（マテリアルフローコスト会計）の略で、環境負荷低減とコスト低減の両立を同時に追求することを目的とした環境管理会計の手法です。当社グループでは分析手法として活用しています。

Nitrogen Oxide（窒素酸化物）の総称です。

PRTRは Pollutant Release and Transfer Register の略。「特定化学物質の環境への排出量の把握等および管理の改善の促進に関する法律」で 、有害性のあるさまざまな化学物質の環境への排出量を把握することなどにより、化学物質を取り扱う事業者の自主的な管理の改善を促進し、化学物質による環境保全上の支障を未然に防止するための仕組みです。

Sulfur Oxide（硫黄酸化物）の総称です。

気候関連財務情報開示タスクフォース。世界の中央銀行総裁が集まる金融安定理事会(FSB)の参加で、気候変動の財務リスクの開示を企業に求める国際プロジェクト。企業に対しては、投資家や金融機関が判断に用いる情報の提供を求めており、気候変動が将来の事業に及ぼし得る影響を分析する「シナリオ分析」の実施を求めています。

日本政府が掲げている「2050年カーボンニュートラル」は、カーボンニュートラルの概念を政策に適用したもので、2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことの宣言。「全体としてゼロに」とは、「排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロにする」ことを意味しています。

燃料などの直接燃焼による排出（スコープ1）、購入した電力・熱などによる間接的な排出（スコープ2）に対して、企業の属するサプライチェーンの上流、下流の排出量を表します。国際的なガイドラインであるGHGプロトコルにより、15のカテゴリに分類されています。

「ばい煙」の一つで、すすや燃えかすの固体粒子状物質のことです。

多言語でSDSを作成発行するシステム。2020年に導入しました。

The Globally Harmonized System of Classification and Labelling of Chemicals（化学品の分類および表示に関する世界調和システム）の略です。

Safety Data Sheet（安全データシート）の略。化学物質の安全情報を記載したシートで、他の事業者に出荷する際に添付します。

World Summit on Sustainable Development（持続可能な開発に関する世界首脳会議）の略です。

欧州における化学物質の取り扱いに際しての、人の健康および環境の保護を目的とした法令です。

Customer Satisfaction（顧客満足）の略です。

Corporate Social Responsibilityの略。企業が事業活動において利益を追求するだけでなく、あらゆるステークホルダーとの関係性を重視しながら社会に対し責任を果たし、社会とともに発展していくための活動です。

Digital Transformationの略。企業がAI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術を用いて、業務フローの改善や新たなビジネスモデルの創出だけでなく、レガシーシステムからの脱却や企業風土の変革を実現させることを意味します。

Environment（環境）、Social（社会）、Governance（企業統治）の3要素の総称。企業が持続的に成長できるか否かを判断する指標として用いられます。

国際NGO・Global Reporting Initiativeの略称。持続可能性報告書のための国際的なガイドラインである「GRIサステナビリティ・レポーティング・ガイドライン」を発行しています。

Internet of Thingsの略。従来インターネットに接続されていなかったさまざまなモノ（センサー機器、駆動装置（アクチュエーター）、住宅・建物、車、家電製品、電子機器など）が、ネットワークを通じてサーバーやクラウドサービスに接続され、相互に情報交換をする仕組みです。

組織の社会的責任に関する国際規格で、2010年10月に発行。ISO規格で初めて、マルチステークホルダープロセスによって作成され、幅広いセクターのエキスパートが議論に参加しました。

Quality of lifeの略。物質的な豊かさだけでなく、精神面を含めた生活全体の豊かさと自己実現を含めた概念です。

EICC（電子業界CSRアライアンス：Electronic Industry Citizenship Coalition）が、電子機器業界のサプライチェーンにおいて、労働環境が安全であること、そして労働者が敬意と尊厳を持って扱われること、さらに製造プロセスが環境負荷に対して責任を持っていることを確実にするための基準を規定したものです。

利害関係者。組織の何らかの決定や活動に利害関係を有する者です。

CSRにおいては「重要課題」を指します。組織が経済・環境・社会に与える著しい影響を反映し、ステークホルダーの評価や意思決定に実質的な影響を与えるテーマを抽出したものです。

化学物質の開発から製造、物流、使用、最終消費を経て、廃棄・リサイクルにいたるまでの過程において、「環境・安全・健康」を確保し、活動の成果を公表し、社会との対話・コミュニケーションを行う活動（日本化学工業協会）のことです。